また、ベルリン日独センター事業のように国際理解や国際交流がかかわると、言葉の壁や異文化間の不協和音によって問題が一層大きくなります。

   さらに、デジタルコミュニケーションの時代になってから浮上した新たな問題もあります。新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まってから、ほとんどの人が物理的に距離を置くデジタル空間における交流に慣れ、その結果、コミュニケーションのあり方が大きく変化しました。

デジタルコミュニケーションにおける主要課題のひとつが、きちんと機能するテクノロジーの確保です。マイクロソフト社やメタ社（旧フェイスブック社）をはじめとする大企業がインターネットをユビキタス（偏在的）でイマーシブ（没入型）のメタバース[1]と取り替えようとしているなか、既存のデジタルコミュニケーションの枠組みは、将来訪れるかもしれないもっと大きなスケールのものへの序幕のように感じられます。確実なのは、技術開発のスピードが速くなり、人と人とのネットワーク化が進んでいることです。そして、2030年には、私たちのモバイル通信(コミュニケーション)に大きなイノベーションをもたらす Beyond 5G/6G（第６世代移動通信システム）が導入されることになっています。

2022年２月17日にベルリン日独センターが在独日本国大使館と共催するウェブ開催シンポジウム「Future Communication Technologies: Beyond 5G/6G – Opportunities for Japanese-German Collaboration」（未来の通信技術――第６世代移動通信システムを超えて――日独連携の可能性）では、将来の主要技術とかかわる課題および期待を取り上げます。

   基調講演者として日本の著名な研究所、国立研究開発法人情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）の徳田英幸理事長をお迎えし、Beyond 5G/6G の最先端研究を紹介していただいた後に、社会に及ぶ影響に関するご考察をいただきます。また、ドイツ人工知能研究センター（ＤＦＫＩ）のアントニオ・クルーガー所長（Prof. Dr. Antonio Krüger）をはじめ学界、行政、財界のトップクラスの専門家にお集まりいただき、日独パートナーシップやグローバルパートナーシップについて、さらには、カーボンニュートラルの目標達成に向けての新技術の貢献などについて意見を交わしていただきます。

   デジタルコミュニケーションは技術的な大綱条件の問題だけでなく、社会問題および対人関係面での問題も少なからずもたらしますが、このような問題はコロナ禍のようなパンデミック時に強く表面化します。心理学者のユリア・ブレイロヴスカヤ（PD Dr. Julia Brailovskaia）は「Die Zeit」紙デジタル版の最近のインタビューで、自身のコミュニケーション媒体としてもっぱらＳＮＳを利用する人の場合、とりわけ青少年の場合は現実(リアルな)世界で相手の感情を正しく認識できなくなってしまうと語っています。[2]しかしながら、デジタルネイティブでなくとも、すなわち、学生時代からインターネットやパソコンのある生活環境で育ってきた世代でなくとも、一般的なビデオ会議ですでに参加者の表情や身振りが現実(アナログ)の世界とは異なり、交流の密度が希薄になっていることに気づいています。また、チャットフォーラムには匿名で投稿できるので露骨なヘイトスピーチが誘発助長され、それが公共のアナログ空間に波及する恐れがあるのもデジタルコミュニケーションの極端な側面です。